初対面で直観的にそのように思えるか否かです。
思えない場合はその弁護士とは相性が合わないのかもしれません。
その弁護士に電話や対面で気軽に相談できそうに思える。「信用できそうだけど、実際に電話などで連絡するのは躊躇してしまう」ように思われるようでしたら、その弁護士との顧問契約は再考した方がいいかもしれません。
顧問弁護士は長いおつきあいをする相手です。
気軽に相談できないとせっかくの顧問契約も、絵に描いた餅にしかなりません。メールや電話で連絡が取りやすい。

何か困ったことが起きた際、すぐに貴社に対応するのが顧問弁護士です。
ですので、メール返信にどのくらい時間がかかるかや、弁護士が不在の際、電話で折り返しを依頼したときにどのくらいで対応してもらえるのか、確認しておきましょう。
また、緊急時にどのような連絡方法があるのか、弁護士に確認することも大切です。弁護士費用について明確に答えてくれる。

顧問契約をする中で、ときには顧問料の範囲内で収まらない業務も出てくるかもしれません。
たとえば、契約書を新規に作成する、裁判対応をする、債務整理を依頼する等は、いずれも顧問料の範囲内で収まらない業務の一例です。
何か具体的に依頼したい業務がある場合は、その弁護士費用についても確認しましょう。
弁護士費用には少し分かりづらい面もあり、なかなか弁護士には聞きづらいと思うかもしれませんが、質問すればきちんと答えてくれるものです。
場合によっては「見積り」を依頼してもよいでしょう。

何かを質問して弁護士が即答できない場合、
「調べてご連絡します」と返答してくれる

「弁護士だから法律問題に100％即答できる」訳ではありません。
中には即答が難しいことや、調べないとわからないこともあるものです。
そのようなときに「即答できないので後日回答します」と言ってくれる弁護士が誠実な弁護士です。

会社の命運を左右するような事態になった際に
その弁護士のアドバイスに従おうと思える。

顧問弁護士との長いおつきあいの中で、経営者は時には苦渋の決断を迫られるケースがあるかもしれません。
M&A、債務整理、リストラ、場合によっては破産など、社命をかけた選択を、顧問弁護士のアドバイスに従ってしなければならないこともあるでしょう。
今、目の前で話をしている弁護士が本当に信頼に値すると思える、そしてその弁護士が下した判断なら大丈夫、と心から思えるのでしたら、その弁護士とは理想的な関係が築けるはずです。